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本日の日本経済新聞に、中小企業のグローバル人材の育成に関するニュースが掲載されていました。
楽天やユニクロなどの大企業だけでなく、中小企業でも社内の語学力を引き上げる試みがされているようですね。
具体的には、「英語や中国語の研修の充実」や「英語検定の受検の義務づけ」などです。
日本企業は大小関係なく、日本以外の海外にお客や取引先を求めていくことが当たり前の時代になりつつあります。
じゃないと、生き残れないからです。
つまり、企業としては海外で商談ができる人材が必要だし、育てたいと考えているんですね。
日本経済新聞には、以下のような企業の試みが紹介されていました。
内閣府が昨日発表した労働者の国際移動に関する初めての世論調査にると、20歳代の40%が外国で働くことに関心を持っているそうです。
つまり、今の20代の人の10人に4人は海外で働く経験をしてみたいと思っているんですね。
日本経済新聞によると、日立製作所が2012年春に入社する社員から、事務系は全員、技術系も反すを将来、海外赴任することを前提に採用するそうです。
そのため、日立製作所は海外市場開拓を担う人材を採用段階から意識するそうです。
楽天、ユニクロ、日本電産、そして今回の日立といい、日本の大企業は今後、日本語以外の言語を使いこなせる人を優先的に確保したいという流れが出ています。
先日、楽天が2012年末までに全社員が社内で使用する言語を英語にする(モバイル)と発表しましたが、今度は日本電産が幹部社員に外国語の習得を義務づけると発表しました。
日本電産といえば、精密モータなどの製造をしている会社で、この不況下の日本でも最も勢いのある会社の1つです。
楽天といい、日本電産といい、伸びている会社は日本語だけではダメなんですね。
日本人が日本語だけで通用する時代は、あと数年したら崩壊するのかもしれません。
第10巻「アメリカへようこそ」の「もっとEnglish」の「ワンポイントアドバイス」には一人旅についてのアドバイスがあります。

海外一人旅って、経験したことがない人からしてみると、すごいことのようですね。
第10巻「アメリカへようこそ」の情報誌「もっとEnglish」の「Pick up the フレーズ」に「would / could」と「will / can」のニュアンス・感覚の違いについて説明があります。

これって、日本人にとってすごく難しい感覚だと思います。
第9巻「日本発見」の情報誌「もっとEnglish」の「ポケットスクエア」で「海外で通用する日本語」についての説明があります。

「海外で通用する日本語」とは、日本語なのに現地のネイティブがそのまま使っている日本語ということです。
カタカナ英語の逆バージョンですね。
第9巻「日本発見」の情報誌「もっとEnglish」では、「海外豆知識情報」コーナーで「外国人から見た日本」について書かれています。

その中で、自動販売機(vending machines)についての記述が興味深かったです。
第8巻「パーティー」に付属してる情報誌「もっとEnglish」の「ワンポイントアドバイス」では、「パーティーの楽しみ方」についての説明があります。

日本人からしてみると、パーティーってなんだかすごい豪華な集まりをイメージしてしまいますよね。
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