楽天、2012年末までに全社員が社内で使用する言語を英語に
日本の会社なのに、社内で話される言葉がすべて英語になる未来をあなたは想像できるでしょうか？
そんなこと起こるはずがないと思うでしょうか？
実は、社内で日本人同士でも英語でコミュニケーションをとらなければならい未来は、すぐそこにきているのです・・・。
6月30日、日本を代表するネット企業・楽天は「2012年までに全社員が社内で使用する言語を英語にする」と発表しました。
まずは、こちらのニュースを見て下さい。
楽天の三木谷社長が英語で記者会見をしています。
楽天 2012年までに社内で使用する言語を英語に（10/07/01）
記者会見の内容は以下の通り。
・海外での事業展開を加速するために、2012年末までに全社員が社内で使用する言語を英語にする
・我々の目標は国内でナンバーワンになることではなく、世界でナンバーワンになること
・現在６カ国で展開している海外事業を、将来的には27カ国・地域に広げる
・海外での取引高を全体の７割にする
・今年からすでに役員レベルの会議は英語で行っている
以上です。
今回の楽天の発表が何を意味するかというと、次の２点です。
（１）今後、日本国内の市場は縮小する一方なので、国内を中心にやっていくことをやめます。
（２）これからは、日本よりも海外の伸びている国をメインにやっていきます。
つまり、生き残るために舞台を日本から世界に移行するということです。
ひとことで分かりやすく言うと、「たいして儲からない国内よりも、もっと儲かる海外に移ります。だから、英語でのコミュニケーションが100%必要になるのです。」ということです。
このようなニュースを聞くと、シビアに感じる人も多いかもしれません。
しかし、現実には、楽天だけでなく多くの日本企業が、すでに舞台を日本から世界に移行しています。
毎日、新聞をチェックしている人なら、すでに気付いているでしょう。
僕は３紙の新聞を購読しているので、この流れはけっこう前から感じています。
ちなみに、ユニクロを運営するファーストリテイリング社も、2012年から社内で使用する言語を英語にすると打ち出しています。
日本を代表する企業・ソニーの売上は、現時点で約70%が海外からです。
つまり、日本企業の中でも「勝ち組」と言われる企業は、今後もさらに海外展開に力を入れていくので、社内で使われる言語も英語が当たり前という状況になってきているということです。
英語でコミュニケーションをとれない人は、どんなに優秀な人でも大きな仕事をまかせてもらえなくなります。
最悪の場合は、リストラ対象にすらなるでしょう。
2012年、日本でも英語の必要性がグッと大きくなります。
そして、2020年以降は、世界では母国語と世界の標準言語である英語の２つの言語が話せて当たり前くらいの時代になると僕は思っています。
なぜなら、経済に国境がほぼなくなるからです。
現に、韓国の優秀な人材は、韓国語と英語の２カ国語を当たり前のように話します。
中国や台湾も同様です。
日本人だけが英語が苦手なんです。
みんな英語の勉強の仕方を間違えているから。
日本語を学んだように、耳から学ぶべきなんですよ、言語って。
そして、ママやパパの言葉を真似したように、口から発することも必要です。
カラオケで歌を歌っているうちに、いつのまにか歌詞を覚えていたという経験をしたことがある人は多いでしょう。
これと同じなんですよ、英語も。
まずは耳からインプット。そして、口からアウトプット。
そのために適した教材が、僕も毎日にように耳からインプットしているスピードラーニングです。
英語が書かれたテキストもあるので、音声を聞きながらネイティブの真似をして、口から発することもできます。
しかも、海外の文化や習慣まで分かるような内容になっているので、一石二鳥ですよ。
